会社案内

ごあいさつ

サンワテクノ株式会社の経営理念

私達は、「安全」を「第一」とし、一人一人が人間的成長を果たすことに心血を注ぎ、お客様、従業員、パートナー、および地域の人々の和を一つのグループと考え、全体としての調和を図りながら、共に成長を続けます。
そして、雇用を創出し、定年まで安心して働ける環境を築いていくことを通じて、社会の進歩発展に貢献いたします。

皆様には、ますますご隆盛のこととお慶び申し上げます。
弊社は昭和57年に創立し、お客様施設の電気工事・配管工事・機械器具設置工事・修繕・保守・運転管理・清掃並びに諸設備の高効率化・省エネ化等に励んでまいりました。
お陰様で、各お客様よりご好評を頂けるようになりました。
今後も弊社は、「安全」を「第一」とし、社員一人一人が人間的成長を果たすことに心血を注ぎ、より一層お客様のニーズにこたえ、多くのメリットを提供できるプランを開発し、常に新しい技術の習得に努めると共に、経営の一層の充実と合理化を図ってまいる所存でございます。
つきましては後述の内容をご高覧下さいまして、お引き立てとご用命を賜りますようお願い申し上げます。

代表取締役社長河戸 英樹

サンワテクノ株式会社 代表取締役社長 河戸 英樹

会社概要

商号 サンワテクノ株式会社
所在地 東京都中央区日本橋堀留町2丁目1番3号
TEL：03（5623）3180　FAX：03(5623)3190
創立年月日 昭和57年11月1日
資本金 4,000万円
建設業許可 電気工事業　管工事業　国土交通大臣許可　特定建設業（特・27）第17662号
許可年月日　2020年5月29日
機械器具設置工事業　国土交通大臣許可　一般建設業（般・27）第17662号
許可年月日　2020年5月29日
電気工事開始届 経済産業大臣届出　第12008号
届出年月日　平成12年6月27日
役員 代表取締役社長　河戸 英樹
取締役（第一技術営業本部長）片山 智志
取締役（第二技術営業本部長）鈴木 望
監査役　岡田 秀司
従業員 技術系　57名
事務系　15名
総数　72名
取引金融機関 りそな銀行 五反田支店
みずほ銀行 五反田支店
東日本銀行 大崎支店
商工中金 渋谷支店
主要取引先 明治ホールディングス株式会社
Meiji Seika ファルマ株式会社
株式会社明治
大成建設株式会社
共同印刷株式会社
池上通信機株式会社
日本スタンゲ株式会社
富士アミドケミカル株式会社
株式会社テクノ菱和
錦明印刷株式会社

組織図

図: サンワテクノ株式会社 組織図

沿革

昭和57年11月
三和管財株式会社創立。設備メンテナンス業を開始。
平成8年2月
資本金を1,000万円に増資。
平成9年10月
電気工事業を開始。
平成10年10月
資本金を2,000万円に増資。
平成11年1月
サンワテクノ株式会社に社名変更。
平成11年6月
管工事業を開始。
平成11年7月
資本金を3,000万円に増資。
平成16年8月
資本金を4,000万円に増資。
平成19年5月
機械器具設置工事業を開始。
平成26年9月
東京都品川区から中央区へ本社移転。

営業所一覧

本社

〒103-0012
東京都中央区日本橋堀留町2丁目1番3号
TEL: 03-5623-3180 FAX:03-5623-3190

北上営業所 〒024-0104
岩手県北上市二子町秋子沢249番地3の2
>>Googleマップ 		TEL：0197-66-6765
FAX：0197-66-2488
埼玉営業所 〒350-0202
埼玉県坂戸市大字小沼304番地4
>>Googleマップ 		TEL：049-283-4567
FAX：049-283-4567
横浜営業所 〒230-0071
神奈川県横浜市鶴見区駒岡1丁目12番23号
>>Googleマップ 		TEL：045-585-3620
FAX：045-585-3620
ソリッド事務所 〒212-0013
神奈川県川崎市幸区堀川町580番地
ソリッドスクエアビルB1
>>Googleマップ 		TEL：044-549-6801
FAX：044-549-4943
小田原営業所
足柄営業所		 〒250-0877
神奈川県小田原市上新田18-4　第三杉山ビル1-1
>>Googleマップ 		TEL：0465-47-9656
FAX：0465-47-9655
岐阜営業所 〒501-0462
岐阜県本巣市宗慶52番地1
>>Googleマップ 		TEL：058-324-3394
FAX：058-323-6290

一般事業主行動計画について

社員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。

  1. 計画期間　平成30年10月1日 ～ 令和3年9月30日までの3年間
  2. 内容
    目標1：仕事と家庭の両立を支援し、継続就業できる職場環境を整備する。

    ＜対策＞

    平成30年10月～
    制度に関する就業規則配布及び説明により、従業員への育児介護休業制度、両立支援制度の周知を図る。
    平成30年10月～
    育休復帰支援プランを作成し、取り組み計画を実施することにより、従業員の円滑な育児休業取得及び職場復帰を支援する。
    目標2：ワークライフバランスの実現に向けた取り組みを強化する。

    ＜対策＞

    平成31年3月～
    経営会議にて社員への周知を行い、ワークライフバランスに係る従業員のニーズがあれば次期就業規則導入の検討課題とする。
    平成31年3月～
    当社HPに両立支援について記載する。
    令和元年6月～
    従業員のニーズに基づき、年次有給休暇の計画的付与、勤務間インターバル制度等を導入し、ワークライフバランスの実現を推進する。